玉砕277

1979年から、日本は本格的に、中国への援助を開始した。


いわゆる、ODAである。

周恩来の後継者、鄧小平は、我々は、賠償を掘閾した。日本は世界一中国に仮りの多い国だと、ODA=賠償金との認識を、最高指導者として、初めて公然化させたのである。


それは、中国の近代化のための、資金の手当てが目的だった。

勿論、それだけではない。

様々な、日本の技術も、奪う。


例えば、松下幸之助などは、鄧小平に乞われて、その技術提供をした。

何から、何まで、日本から、奪う算段である。


だが、本来は、賠償金は、蒋介石も、毛沢東も、周恩来も、放棄したのは、対外公約である。

国際公約である。


当然、日本に支払いの義務はない。

日華平和条約にも、日中共同声明、にも明記されているのである。


鄧小平は、日本を恫喝しつつ、ODAの賠償を目論み、ODAは、その後、増大の一途を辿る。


そして、日本人の、お人よしの、贖罪意識が拍車をかけた。


日本の援助なしに、中国の近代化は、無い。


日本の、対中援助額は、26年間で、ODAが総額、3兆3千億円を超えた。

これは、中国が各国から得ている公的援助の、60パーセントを超える額である。


更に、国際協力銀行の、資源ローンなど、2兆数億円と、世界銀行、アジア開発銀行からの迂回融資を入れれば、総額は、7兆円を超えている。


日本は、世界で最も、中国を支援した国である。


この数字を見ても、膨大な賠償金を払ったことになる。


更に、余計なことを言えば、満州である。

日本が、満州で築き上げたものによって、中国は近代化したと言う。


だが、今も中国共産党は、賠償金を払っていないと、言うのである。


共産主義者が、大嘘付きだと言うのは、根拠がある。

平然と、息を吐くように、嘘を言うのである。


ちなみに、中国人とは、今は、漢民族が支配する。


如何に、狡い者たちがいるか、である。


そして、日本には、侵略の手を延ばすという、やり方である。


尖閣諸島から、沖縄まで、中国のものだと、平然と言う。

更に、日本には、政財界、その他で、スパイを五万人以上、入り込ませている。


何から何まで、奪う国として、日本人は、認識を明確にするべきだ。

その日本の中には、スパイにやられてか、お人よしか、中国を安全な国として、疑わない、馬鹿者がいる。


すでに、大量の漁船に見せかけた、工作船を日本の海に、入り込ませて、好き放題に、漁をする。


もう、侵略行為をしていてるのである。


日本のマスコミは、中国、そして、韓国に使われている事実を知るべきだ。

決して、中国の悪は、報道しない。


更に、報道すると、中国から、入国禁止、そして、報道規制をかける。

そのように、日本のマスコミが、買われたのである。


このような、悪の巣の、国はアジアのガンである。


日本から奪った金、物を使い、貧しい国に、借金を押し付けて、その国を奪うという、汚い手を使う。


新幹線の技術を得て、我が国のものと、平然と言う。

呆れるほどに、馬鹿なのであるが、まだ誰も、中国に対して、徹底した態度を取らない。


今、唯一、中国潰しを始めたのは、アメリカである。

貿易戦争と言うが、今、中国共産党を潰さなければ、世界は、確実に後悔する。


その中国の軍事を俯瞰してみると、とんでもない、覇権主義が見えてくる。


中国共産党は、何かにつけて、日本のことを、軍事化を目指していると、言う。


ところが、それ自身の、軍事主義化と、右傾化は、国防費の伸びに現される。

まず、2005年の、国防費は、2447億元である。それは、前年比の12パーセントの伸びであり、17年間連続で、10パーセント以上の伸びを続けている。


これが、いかに、異常なことであるか・・・


更に、中国は、国防費の内訳を公表しない。

それぞれの、総額を公表するだけである。


更に、それらは、実際に軍事費として支出にしている額の、一部である。

嘘の民族であるから、如何様にも、嘘をつく。


中国の白書には、主要装備の調達計画、現在の装備の保有数についても、記述もないのである。


承知の通り、少量の核兵器を保有するのは、まったく自衛のためであると、嘘を言う。


中央軍事委員会が、直接指揮する、報復的な核反撃能力を、大量に保有している。

そして、その軍事力は、人民解放軍、人民武装警察部隊、民兵から構成されて、その戦力規模は、世界最大である。


近年は、核、ミサイル戦力、海空軍力を中心とした軍事力の近代化に、邁進している。


先ごろも、南シナ海で、ミサイル実験をしている。


軍事専門家は、中国海軍が、外洋海軍を目指していると、指摘している。


黄海、東シナ海、南シナ海を含めた中国の沿岸から、1500カイリ以上の遠方海域を、統制可能な、外洋海軍が、将来、実現する可能性が高い。


日本を含めた、周辺諸国が、その軍事的脅威を警戒するのは、当然である。


最初は、やんわりと、そして、力を付けると、強引に中国は、思う通りに、行動する。

決して、油断してはならない。

次に続く。