くたばるぞ北海道

くたばるぞ 北海道 その1


まず、以下は、別エッセイ、玉砕280に書いたものである。

ここから、始める。


そして、いかに、北海道が、馬鹿、アホ、間抜け、糞ったれかを、書き続けて行く。



2010年ころから、アジア諸国が、日本へ期待を寄せ始めた。


つまり、安全保障面での、日本の役割である。

それは、中国の覇権主義、新植民地主義が明確に見えて来たからである。


それまでは、そんなことは、一切、なかったのである。


シンガポールという、従来は反日的華人国家さえ、中国に不満を持ち始めた。

南沙諸島などの領有紛争で、中国軍が一方的に、当該領海の諸島を軍事占領した。

そのために、ベトナム、フィリピン、インドネシアは、中国の横暴に抗議して来た。


ゆえに、アジアでは、中国相手の交渉に、今後、日本が主導権を持って欲しいという、論調が顕著になったといえる。


国内では、世論が中国に対して硬化し、中国を信用出来ないとする日本人が、70パーセントを超えた。

信用できると答えた人は、わずか、7パーセントである。


民主党時代、中国船が、尖閣で海保の船に体当たりした映像を、海保保安官がネットに漏洩させた事件でも、ネットの世論調査では、85パーセントの人たちが、保安官を支持した。


その時の、菅内閣の支持率は、21パーセントと、末期的状態である。


ここで面白いのは、各地で急遽開催された、反中国の集会、デモへの参加者数の多さである。


尖閣は日本領、中国は、出て行けと、日章旗が無数に林立した。

CNN ・AFP・ウォールストリート・ジャーナルなど、世界のマスコミが取り上げた。

しかし、日本のマスコミでは、一社も取り上げないという、実に不思議な現象が起きた。


つまり、日本のマスコミは、中国に買われているとしか、思えないのである。


その後、APECで、胡主席来日集会でも、3500名がデモに参加した。

同様のデモは、全国48カ所で開催された。


今までにはなかった、日本人の目覚めである。


そして、その行動は、在日中国人に、微妙な心理状態を与えた。


日本における、中国語メディアは、週刊、半月刊、月刊と、雑誌をはじめ50種類以上ある。


これまでは、無視するか、罵詈雑言を並べて非難したが、特に中国に批判的な保守系市民団体の動きに、中国語のメディアが注目するようになった。


それにしても、在日で、日本に対する非難、批判とは、呆れる。

それならば、中国に戻るといいのだが・・・

何故、日本にいるのか。

それは、日本人を騙せるからである。


大半の中国人の商売人たちは、日本人は、騙せるので、商売が出来る。


日本と、日本人は、漢民族に、舐められているのである。


反日カードは、中国国内の権力闘争に使われたが、対日関係のバランスの変化に、そろそろ、戸惑うことになる。


いつまでも、日本人が騙されると思ったら、大間違いである。


さて、中国の覇権主義、新植民地主義は、資源争奪という形で、世界に広がる。


その根拠は、軍事費である。

毎年、軍事費が拡大の一途を辿る。

それも、22年間に渡り、続いている。


中でも、特に、海軍力の充実は、海域シーレーン防衛だけではなく、当該地域での、覇権樹立と、同時に資源鉱区の争奪にかけるという、戦略的発想とひとつになる。


それは、2009年、世界最大の鉱山企業リオ・ティント社買収を企画して、195億ドルの資本注入を決めた。


ところが、その土壇場で、オーストラリア政府は、拒否したのである。


国家安全保障上、資源鉱区を外国には売れないという、経済ナショナリズムが表面化した。


オーストラリアのみならず、現在は、世界中で起こっている。


それは、かつて60年代から80年代にかけて、反米と世界に吹き荒れた、反米デモを思わせる。


今度は、反中デモである。


当時、オーストラリア首相は、ラッドだったが、彼は親中派である。

だが、その親中派でも、基幹産業の運命を左右することでは、慎重になる。


そして、その後は見ての通り、中国とオーストラリアは、親密さをなくした。


だが、中国のやり方は、懲りない。

乱雑、大胆に、企業買収を仕掛け、世界での鉱区買収の速度を上げる。


中国が、08年に世界中で買収した企業のうち、三分の二は、資源関連である。

合計、520億ドル。


2010年、留まるところを知らず、中国海洋石油が、テキサスにある、資源企業チェルピーケス社に、20億ドルを出資し、33パーセント株主となると発表した。


更に、米国メジャー「ユカルノ」の買収に動くと、米議会が、安全保障に直結する産業を外国に売却することは、許し難いと、この買収を白紙に戻したほどだ。


日本以外の国々では、中国のやり方を、国家安全保障の観点から、総括し、脅威をもって対応し始める。

日本は、ただ、商売主義である。実に、呆れる。


水源地が大量に買われても、日本、政府は、黙っている。

何故か・・・

政治家に、金が渡っているとしか、言えないのである。


何故、日本は、それを規制しないのか・・・

北海道の土地は、一割が中国系に買われている。


そのうちに、チャイナタウンが出来て、ここは、中国であると、言われることになる。

そういう、民族である。


以上、まだ、玉砕の続きを載せる。