中国人工作員の、具体的な任務は、第一に、日中の国交を正常化させること。
そして、第二期目が、日本に、民主連合政府を成立させること、とある。
第三期目が、天皇制の廃止と、日本人民民主共和国の樹立とある。
任務達成の手段は、工作員が直接手を下すのではない。
日本人が、自発的に、行動するように、仕向けるのである。
この手法はチベットにおいて、僧侶たちに「キリスト教国主導の国連に入るのは反対」と言わせたのとまったく同じです。
ペマ
と、いうことだ。
そして、今、日本人の中に、それらの人たちが、多く存在していることが、明確になった。
つい最近の、学術会議の集いである。
まさに、共産党の、思い通りである。
勿論、日本共産党の、肝も入る。
統括事項として、派遣する工作員を、2000人とし、国交回復時には、まず、800人から、1000人を送り込み、その後、徐々に増やす。
その工作員は、大使館員、新華社通信社員、各紙特派員、中国銀行員、各種国営企業代表、派遣員、教員、という公的身分で入国する。
勿論、それは、ただ表向きである。
この要綱が出た時は、田中角栄が日中国交正常化の直前で、すでに、第一期の目的は、達成したのである。
そして、あの、悪夢の民主党政権の際に、第二期目標も達成されたと見る。
歴史を振り返れば、1971年、突然、尖閣諸島の領有権を主張し始めている。
更に、朝日新聞の、本田勝一記者によって、南京大虐殺を植え付ける工作が、始まっている。
それ以前は、そんな話は、全く無かったのである。
ところが、それから、南京大虐殺を、世界に向けて、喧伝するようになる。
そして、翌年、1973年、第一次オイルショクが起きると、それに便乗して、中国にある、資源、中国西部の油田などを強調する論調が、マスコミで、目立つようになる。
中国の言う、「友好」という言葉は、決して、日本人が考える、友好ではない。彼らの、友好とは、思い通りにする、という意味の、友好なのである。
第二期解放工作では、以下、
群集掌握の心理戦
マスコミ工作
政党工作
極右極左団体工作
在日華僑工作
である。
私見を言う。
最初の、群衆掌握の心理戦について・・・
全日本人に、中国への好感度、親近感を抱かせるというが。
日本人の全体は、中国人の旅行者の姿により、呆れ果てた。
その、道徳心、倫理観の無さである。
全く、傍若無人振りの、その姿。
ところが、中国は、文化交流を通じて、日本社会の中に、良いイメージを与えるということで、中国の書画、美術品、舞踊団、民族舞踊団、民謡団、雑技団、京劇団の公演、各種スポーツ選手団の派遣を進めるとある。
笑う。
確か、創価学会の下の団体が、よく、中国の舞踊団や、雑技団の公演をやっている。
あれは、中国のヤラセであることに、気付いている人は、多数いる。
何せ、日本政府の中国寄りを作ったのが、公明党と、創価学会である。
あの、池田という、朝鮮系の人物である。
公明党と、日本共産党は、犬猿の仲であるが、共に、中国共産党の、片棒を担ぐのである。
親中派とは、彼らの事である。
それが、自民党にも伝播して、二階という親中派の、馬鹿者がいる。
第一歩は、日本人がシナ大陸に対し、今なお持っている「かがやかしい伝統文化を持っている国」「日本文化の来源」「文を重んじ、平和を愛する民族の国」というイメージをかきたて、更に高まらせるこことである。我が国の社会主義改革の誇るべき成果についての宣伝は、初期においては少ない方がよく、全然ふれなくてもかまわない。スポーツ選手団の派遣は、ピンポンのごとく、試合に勝ちうるものに限定してはならず、技術的に劣っている分野の選手団をも数多く派遣し、日本選手に学ぶという率直な態度を示して、好感を勝ち取るべきである。
と、あるそうな・・・
もう、それは、無理である。
日本人は、それを見破った。
勿論、馬鹿がいて、今も中国の意向に添うべく、何やら、やっている人たちもいるが、彼等は、日本人ではない。
国籍不明の人たちである。
日本人で、反日とは、先祖の因縁の悪い者と、相場が決まっている。
まあ、40,50年前は、少しは、そのような要素も、受け入れたが、今では、化けの皮が剥がれて、誰も、中国に憧れるなどいうことはない。
つまり、失敗したのである。
ペマ・ギャルポ氏は、心配しているが・・・
大丈夫、日本は、中国の洗脳には、組しない。
更に、トランプ大統領が、暗殺でもされたら、真っ先に、中国が疑われる。
バイデンという、アホが勝つというのは、中国が、勝つということである。
勿論、アメリカで、中国を金にする人たちは、バンデンを支持し、応援している。
アメリカにとてっは、売国奴である。
だが、アメリカ自体が、株式会社の国であるから・・・
もう、何とも言えないが・・・
世界が、魑魅魍魎であるということは、いつものことだ。
だが、ここに来て、アメリカは、というか、国際金融関係が、中国叩きを始めた様子で、いずれ、中国共産党は、潰されるだろう。
何せ、中国を作り上げたのは、彼等である。
世の中、金を持つ者には、敵わない。